会社を辞めたいと感じたら?辞める前に考えておきたい3つのこと

著者名CANARY 編集部
会社を辞めたいと感じたら?辞める前に考えておきたい3つのこと

会社を辞めたいと思ったとき、あなたはどんな行動をとるでしょうか。もちろん、会社を辞める手続きをすること自体は決して難しいことではないでしょう。しかし、焦って会社を辞めてしまうと、次の就職先がなかなか決まらず、生活苦に陥ってしまうケースもあるのです。そこでこの記事では、会社を辞めたくなったとき、焦って行動する前に考えておくべき3つのことを説明します。

会社を辞めたくなる理由やタイミング

そもそも、会社を辞めたくなる理由やタイミングはどのようなものが多いのでしょうか。マイナビ転職が2015年に実施した調査によると、最も多かったのはやはり「お金」に対する不満。どれだけ頑張っても正当に評価されず、給料がなかなか上がらなかったり、通勤手当が不十分であったりするなど、収入面で納得できない点がある場合に、退職を決意する人が多いようです。(参考:転職ノウハウ 「仕事を辞めたい」7つの理由とリアル対処法

次に多かったのは、職場の人間関係に対する不満です。陰口を言い合う環境に馴染めなかったり、上司や先輩の横暴な態度に耐えられなかったりするケースがあります。

その次は、仕事の内容や時間、待遇に対する不満です。具体的には、同じ仕事の繰り返しや責任を抱える重圧、残業や徹夜の多さなどにより、続ける意欲を持てなくなってしまう、などです。

このように、仕事を辞める理由のほとんどは職場に対する不満ですが、プライベートな理由で退職を決意する人もいます。代表的なものは、結婚や妊娠といったライフスタイルの大きな変化です。親や配偶者などが病気になってしまい、看病のために仕事を続けられなくなってしまったり、遠方や僻地への異動を命じられ、通勤が困難になってしまった、などの理由が挙げられます。

会社を辞める前にリスクについて考えておこう

会社を辞めたいと思ったら、いったん冷静になり、退職後のプランについてじっくり考えることが大切です。ここからは、考えるべき内容について詳しく解説していきます。

考えておきたいこと1:退職のデメリット

多かれ少なかれ会社を辞めることにはデメリットがつきものです。そのため、次に何が起こりうるのかを考えて行動しなければなりません。たとえば、会社を辞めるタイミングによっては、資格を取得できなくなったり、退職金をもらえなかったりする場合があります。また、失業保険の受給条件を満たしておらず、辞めてから生活に困る場合もあるでしょう。その他、失業中は金融機関からの信用がないため、クレジットカードや賃貸物件の審査が通りづらくなることも考えられます。

転職活動の平均的な期間は3~6カ月と言われていますから、次の仕事が決まるまでの生活資金を確保できるかどうかはとても重要な問題です。特に、特殊な仕事をしている人は、すぐには転職先が見つからない場合もありますから、なおさら慎重に考えるのが望ましいと言えます。

中には、待遇面に特に不満はないが、人間関係や社風などが苦痛で会社を辞めたいという人もいるでしょう。しかし、たとえすぐに転職できたとしても、今の会社と同じくらいの十分な給与をもらえるとは限りません。このように、不満が解消されても、新たに別の不満が出てくる可能性もあ流のです。それを理解してなければ、ひたすら転職を繰り返すことになりかねません。

考えておきたいこと2:退職以外の対処法

会社に不満がある場合、辞めることは最もシンプルな対処法です。しかし、前の項目でご紹介した通り、退職には多くのデメリットがあるため、別の対処法がないか十分に検討しましょう。そこでポイントになるのは、会社側にアプローチしてみることです。

例えば、人間関係苦痛になっている場合は、上司や人事を頼るという方法があります。自分の意思をはっきり伝え、他部署への異動も視野に入れながら、自分の働く環境を変えられないか相談してみましょう。会社や上司の対応次第では、会社を辞めなくても、職場環境を大きく変えることができるかもしれません。

また、給与に関する不満がある人も、改善の余地がないか上司などにかけあってみましょう。これは、残業や休日出勤など時間外労働の多さが原因である場合も同様です。人事や上司のほか、労働組合にも相談してみるなど、いろいろな角度から改善策を考えることで活路を見いだせる場合があります。

会社や職場は時間とともに状況が変化していくものです。組織改編で部署や事業所が変わることもあれば、周囲の人が異動や退職をすることもあるでしょう。自分の抱えている問題がそのような変化によって解決する類のものなら、焦って退職してしまうのは得策ではありません。退職は、あくまでも最終手段として取っておき、その前に考えられる対策をすべて行うほうが良いでしょう。

考えておきたいこと3:どこに転職するか

とりあえず会社を辞めてから転職活動を始めようと思う人もいるでしょう。しかし、前述したように、転職が実現するまで3~6カ月かかるのが一般的です。そのため、退職してから就職活動を始めた場合は、数ヶ月の間は収入が激減したり、人によっては完全に無収入になることもありえます。このような事態を防ぐためにも、辞める前に転職先のことを考えておくことが大事です。スムーズに転職活動を展開できるように、在職中にできる限りの準備をしておきましょう。

その最初のステップとして重要なのが、自己分析をしっかりと行っておくことです。所有している資格やスキル、これまでの実績など、ビジネスパーソンとしてのデータを整理します。そのデータを踏まえて、自分にはどんな仕事が向いているのかを考えてみましょう。もし、自己分析や調査が難しいと感じるなら、転職エージェントなどを活用してみるのも一つの手です。

そのほか、自分がやりたいと思う仕事内容や、転職先に望む条件を明確にすることも忘れてはいけません。それらを考慮しながら、希望する仕事の求人がどれくらいあるのか実際に調べてみましょう。調査を行うと、給与の相場や仕事内容、社員の感想など、具体的な情報が分かってくるので安心できます。

転職先の候補があまり見つからないときは、どうすれば候補が増えるのかを検討します。そこで、退職するまでの期間を延長し、資格を取得やスキルを磨きに集中するなどの方法があります。

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特技や趣味を活かして起業する道もある!

会社を辞めた後、次の仕事を探すにあたり、転職ではなく起業するという道もあります。業種にもよりますが、起業のハードルはそれほど高いものではありません。とえば、Webライターとして起業する場合、自宅にインターネットとパソコンを使える環境があるなら、準備は整っているといっても過言ではありません。

一般的に、事務所を借りる費用が経費全体のなかで大きな割合を占めます。言い換えると、自宅を事務所として使用できる業種であれば、準備資金はほとんどかけずに起業できるということです。

そのほか、個人事業のメリットとして、資本金が不要であることや業務内容に縛りがないことが挙げられます。中には、資格や申請を求められる業種もありますが、たいていの場合は管轄の税務署に開業届を提出するだけで起業できます。個人事業における経営者は自分自身なので、企業のような就業規則はありません。時間の縛りがないため、柔軟なスケジュールで仕事を進めることができます。もちろん、収入の保証はありませんが、事業から得た利益がすべて自分のものになることも大きなメリットです。

失敗が不安なら副業として起業するのがおすすめ

これまで雇われた経験しかない場合は、いきなりの起業はハードルが高いと感じてしまうかもしれません。その場合は退職せずに、まず副業として取り組んでみるのもおすすめです。ただし、本業に支障が出ないように注意しましょう。平日の日中は本業の仕事がある場合がほとんどなので、副業は夜間や週末などに絞って行うことになります。この段階では、稼働できる時間が短いので収入が少なくても不思議ではありません。しかし、本業として取り組んだ場合に得られる収入の見込みを立てることができるので、大きな意味があると言えます。

また、当面は副業として続けて、会社を辞めるタイミングを計るというのも戦略の一つです。副業が軌道に乗ったと感じたら本業の会社を辞め、それ以降は本業として専念すると良いでしょう。この方法であれば、副業が軌道に乗っていない間も、会社から給与をもらえるので生活面で困らずに済みます。つまり、リスクを小さく抑えながら、起業を成功に導けるということです。

ただし、そもそも副業自体を認めていない会社もあるので、注意しなければなりません。知らずに行ってしまうと、何らかのペナルティを受ける場合もあります。そのような事態を避けるために、まずは会社の就業規則を確認することが大切です。

起業することで本業の悩み解決につなげよう

会社を辞めたいと思った時、まずはそのほかの手段がないかを考えてみましょう。会社を辞めることで発生するデメリットのことを常に考え、思いつきで行動しないことが大切です。まずは、会社や上司、周囲への相談などを行い、会社を辞めたいと思った原因を解消できないか試してみてください。

そして、起業もその選択肢の一つです。もちろん起業がすべてではありませんが、選択肢の一つに加えるだけで本業の悩みを解消できるかもしれません。例えば、給与面で悩んでいたが、副業として起業することで収入が増えて満足するケースも見受けられます。辞めてしまう前に特技や資格を活かして起業することも検討してみましょう。

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