平均年収っていくらなの?年収をアップさせる転職と副業のすすめ

著者名CANARY 編集部
平均年収っていくらなの?年収をアップさせる転職と副業のすすめ

年収は、自身の生活水準を決定づける重要な要素になりますし、仕事へのモチベーションにも影響します。そのため、自分の年収が同年代と比較して高いのか低いのか、気になるという人も多いのではないでしょうか。

そこでこの記事では、年代別の平均年収に加え、年収が高い企業や年収が上がりやすい職種を紹介していきます。また、年収をアップさせたいという人向けに、転職や副業についての役立つ情報も解説していきます。

年代別の平均年収(20代・30代・40代)

正社員として働く人の平均年収(※)は、年代別、男女別で差があります。国税庁が公表した「平成29年分民間給与実態統計調査」によると、20代の平均年収は全体で約312万円となっており、男性の場合は336万円、女性の場合は約281万円です。

30代の平均年収になると、全体で約425万円となり、男性の場合は489万円、女性の場合は314万円。

40代では平均年収が全体で482万円、男性の場合は約600万円、女性の場合は309万円という結果になっています。

これらのデータを参照すると、やはり年代が上がるごとに、平均年収も上がっていくことがわかります。この傾向は男性では特に強く、女性では年齢による年収の変化はあまり顕著ではありません。

※年収は1年間の収入の合計をいいますが、ここでは企業から支給される給与の総支給額を個人の年収としています。

(参考:国税庁 平成29年分民間給与実態統計調査-調査結果報告-)

平均年収が高い企業とは?

社員の平均年収を調べることで、業績が好調な業界と、反対に業績に陰りがある業界をおおまかに見抜くことができます。しかし、企業が公表している社員採用ページには、初任給しか掲載されていない場合が多く、平均年収の実態を把握することが難しくなっています。ですから、あらかじめ具体的な平均年収を確認したいという人は、平均年収についてのデータを開示している企業をチェックしてみましょう。次の項目では、平均年収が高い企業をランキング形式で紹介していくので、参考にしてみてください。

平均年収が高い企業ランキング

平均年収が高い企業ランキング(2019年2月時点)における上位10社を紹介します。順位は、年収比較サイト「年収ランキング」のもので、有価証券報告書、EDINET、厚生労働省などによって開示されたデータより推測されています。(参考:年収ランキング)

第1位

M&Aキャピタルパートナーズ株式会社(東京/サービス業)

平均年収:2,478万円

従業員の平均年齢:31.3歳

 

第2位

株式会社キーエンス(大阪/電気機器)

平均年収:2,089万円

従業員の平均年齢:35.9歳

 

第3位

株式会社マーキュリアインベストメント(東京/証券、商品先物取引業)

平均年収:1,823万円

従業員の平均年齢:41.0歳

 

第4位

株式会社東京放送ホールディングス(東京/情報・通信業)

平均年収:1,632万円

従業員の平均年齢:51.5歳

 

第5位

ソレイジア・ファーマ株式会社(東京/医薬品)

平均年収:1,576万円

従業員の平均年齢:48.4歳

 

第6位

GCA株式会社(東京/サービス業)

平均年収:1,559万円

従業員の平均年齢:37.3歳

 

第7位

三菱商事株式会社(東京/卸売業)

平均年収:1,541万円

従業員の平均年齢:42.7歳

 

第8位

株式会社ストライク(東京/サービス業)

平均年収:1,540万円

従業員の平均年齢:36.2歳

 

第9位

ヒューリック株式会社(東京/不動産業)

平均年収:1,531万円

従業員の平均年齢は39.8歳

 

第10位

朝日放送グループホールディングス株式会社(大阪/情報・通信業)

平均年収:1,479万円

従業員の平均年齢:43.6歳

 

第10位以降のランキングも確認すると、正社員の平均年収が1,000万円以上の上場企業は91社あります。データからは、サービス業・金融関連業・不動産・マスコミをはじめ、医薬・化学・食品会社などの企業が好調であることが見て取れます。ほかにも、機械や住宅設備のメーカー・総合商社・ITなどのコンサル、IT・通信・ゲームなどの企業が好調です。

転職で年収アップはできる?

年収をアップさせたい場合、転職は有効な選択肢のひとつです。ただ、転職によって上手く年収をアップさせられるかどうか、不安に感じる人もいるでしょう。厚生労働省が発表した「直前の勤め先及び現在の勤め先の状況」によれば、性別や年齢に関係なく、転職によって年収が増加したと回答した人は転職者全体の40.4%となっています。

逆に減少したと回答した人は36.1%、変わらないと回答した人は22.1%という結果となりました。一見すると、転職によって年収が増加する人の割合が高いように見えますが、確実に年収アップを目指すのであれば、闇雲に転職するのではなく、年収が下がるケースや年収が上がるポイントなどをしっかりと把握しておくことが重要です。

(参考:厚生労働省 直前の勤め先及び現在の勤め先の情報)

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転職で年収が下がるリスク

転職によって年収が下がるケースには、いくつかの特徴があります。多いのは、「現在の仕事を辞めたい一心で退職し、転職先をよく検討していなかった」「年収よりも、やりがいやワークライフバランスを重視した」といったパターンです。また、「インセンティブ・賞与、昇給などについて考えず、月給のみで判断した」「短期間に転職を繰り返したために、充分なキャリアを積めていない」「必要とされる経験やキャリアを持っていない」といった場合も、年収が下がってしまうリスクが高いでしょう。

このように、リサーチや準備が足りなかった、年収よりも職場環境を優先したなど、さまざまな要因によって年収が下がる可能性があります。年収が下がるのを避けたい人は、リスクとなる要因をできる限り排除するように心がけましょう。そのうえで、実際に年収が上がったケースの成功ポイントを適切に理解できれば、年収アップを目指した転職の成功率を高めることが可能です。

転職で年収が上がる人が評価されるポイント

中途採用において企業から評価され、転職前よりも年収が上がる人には、主に3つの共通点があります。1つ目は、「初めての転職である」ことです。年収アップに成功した人の転職回数は、「初めて」というケースがほとんどです。そこから、2回、3回と、転職を繰り返すほどに年収アップの確率は下がっていくと考えられます。

2つ目のポイントは、「経験が豊富である」という点です。給与や役職を決定する際に重要視されるのは、これまでに培ってきた経験・知識・スキルです。そのため、同業種・同職種への転職では、特に年収が上がりやすい傾向があります。加えて、豊富な経験がある場合、キャリアアップも見込めるでしょう。

3つ目のポイントは、「20代後半~30代前半である」ことです。新卒入社から3年以上が経過した27~30歳という時期は、基本的なスキルを習得し、なおかつ伸びしろがあります。企業としても扱いやすい人材であり、長期的な就労や、管理職候補への成長が期待されるため、年収も上がりやすいと考えられるでしょう。

もちろん、これら3つのポイントのすべてに該当していなかったとしても、転職による年収アップを目指せないというわけではありません。年齢がネックだという人はスキルでアピールする、経験が足りない人は若さで補うなど、さまざまな手法で工夫してみることが大切です。

転職で年収が上がりやすい職種

転職後に年収が上がりやすい職種としては、まず「営業職」が挙げられます。スキルや実績が評価に直結しやすい傾向があり、インセンティブによる収入アップも見込めます。さらに、営業職は、扱う商品やサービスが違っても、培った知識や経験を活かしやすいのが特徴です。そのため、異業界への転職であっても、手厚い待遇で迎えられるケースが多いでしょう。

また、「エンジニア職」も、スキル次第では転職後の年収アップが狙える職種です。専門性の高い金融関連や医療系専門職、また建築・土木系や素材・化学・食品系などの技術系職種は、年収アップの確率が高いと考えられます。

一方で、まったく未経験の職種への転職は、年収が上がりづらいのが一般的です。ですから、システムエンジニアからITコンサルタント、店長職からSV・バイヤーなどといったように、基本的には前職での経験が活かせる転職をおすすめです。

副業で年収アップする方法

年収を上げるには、副業で収入を増やすという選択肢もあります。日本でも、国によって「副業・兼業の促進に関するガイドライン」が設定され、社会全体で副業を行うハードルが徐々に下がってきていると言えるでしょう。

現在、就業者のおよそ2割が副業を行っていると言われており、その主な理由は、「現在の会社の給与に不満がある」「景気や会社の業績に左右されない収入源が欲しい」「将来を見越し、副収入源を確保したい」といったものです。こうした理由で副業を始めてみたいという人のために、年収アップに役立つ人気の副業を紹介していきます。

(参考:厚生労働省 副業・兼業の促進に関するガイドライン)

サービス業(接客・販売)

特別な資格やスキルがなくても始められることから、サービス業(接客・販売)は副業として高い人気を誇ります。週末勤務歓迎の職種が多く、また、アミューズメント施設・カラオケ店・飲食店などでは、店舗によっては深夜営業もしているので、平日勤務の人が副業にしやすいのもメリットだといえるでしょう。また、休日開催が多いイベントスタッフは給料が高めに設定されている、コミュニケーション能力を活かせる・向上させられるといった点も魅力です。

HP制作などのクリエイティブな仕事

アプリ開発・HP制作・プログラミング、さらにデザイン・ライティングなどの仕事は在宅でも行えるため、副業にしやすいのが特徴です。また、クリエイティブなスキルは、さまざまな仕事をこなすことで磨かれ、発展していくという側面を持っています。そのため、経験のある人はクラウドソーシングで仕事の依頼を受けたり、知り合いを通じて仕事を見つけたりしながら、収入を得ているケースが多く見られます。

通販・アフィリエイトなどのネットビジネス

ネットビジネスはインターネット環境さえ整っていればチャレンジできるので、副業に適している職業の一つです。ネットビジネスにはいろいろな種類がありますが、その一例が、WEBサイトやブログを運営する「広告収入資産型ビジネス」です。このビジネスモデルでは、アフィリエイトやアドセンスの広告が、主な収入源となります。詐欺などのネガティブなイメージを持たれている場合もありますが、インターネットを活用したビジネスモデルとしては一般的なものです。

ほかにも、「メルカリ」「Amazonマーケットプレイス」「ヤフオク」などを利用して商品を売る、「物販ビジネス」という方法もあります。ハンドメイドのグッズを販売、仕入れた商品を転売するなど、さまざまなやり方がありますので、不用品を処分したいという人から、しっかりと利益を上げたいという人まで、目的に応じて気軽に始めることが可能です。

株・FXなどの投資

企業によっては、従業員の副業を禁止している場合もあります。しかし、株やFXなら資産運用として認められるので、ほとんどの場合は問題なく始めることができるでしょう。株とFXの違いは、株は個別の企業への投資、FXは各国の通貨に対しての投資であるという点です。どちらも専門的な知識の習得が必要であるため、参入のハードルが高く、投資である以上はリスクもゼロではありません。とはいえ、「短い期間で大きな利益を手にできる可能性がある」「FXなら24時間いつでも取引できる」などの理由で、副業として高い人気を集めています。

副業をしている人の実態 副業をしている人の実態

人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社が2018年に正社員3000名を対象に実施した調査によると、副業として収入を得たことのある職種は、「アルバイト(接客・販売・サービス系)」が最も多く、次いで「アンケートモニター・ポイントサイト」「ネットオークション・フリマサイト」という結果となりました。これらの職種は専門知識を必要としないので、誰でもできるという手軽さから、副業として人気になっていると考えられます。

(参考:エン・ジャパン株式会社 正社員3000名に聞く「副業」実態調査 )

副業の平均収入

人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社が実施した同調査によると、副業によって得た月の収入額は、3~5万円が最も多く、次いで5~10万円という結果が出ています。

しかし、副業に力を入れすぎると本業がおろそかになる可能性もあるので、副業の収入額にはあまりこだわらないほうがいいでしょう。選ぶ職種や割り当てる時間によって収入額に差は出るものの、自分に合った副業を見つけることが大切です。

年収アップで生活の質を高めよう!転職や副業にチャレンジ

平均年収と自分の年収を比較してみて、もっと年収を上げたいと感じた人もいるのではないでしょうか。そのような場合は、できるだけ早く行動に移すことをお勧めします。

転職によって年収をアップさせられるチャンスは誰にでもありますし、副業で効率的に稼いでいる人も少なくなりません。ただ、転職も副業も、事前のリサーチが不可欠です。自分の現状や能力、そして目的とするキャリアや生活の質についてよく検討し、年収アップのための方法を見つけましょう。

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